ペアローンはやめとけと言われる理由|33歳共働き夫婦が組んで分かった落とし穴

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「共働きなら二人でペアローンを組んだ方がお得」——住宅営業マンにそう勧められて、深く考えずに契約書にサインしていませんか。ペアローンは確かに借入額を増やせる便利な仕組みですが、その裏側には意外と語られていないリスクが潜んでいます。

実はこれ、私たち夫婦の話でもあります。33歳、共働きの私たちは「二人の収入を合わせれば理想の物件が買える」という営業トークに乗り、迷わずペアローンで新築マンションを購入しました。当時は「これで一生安泰だ」くらいに思っていたのですが、契約から3年後、想像もしていなかった落とし穴に気づき、夜な夜な二人で頭を抱えることになったのです。

ペアローンの仕組みと魅力

ペアローンとは、夫婦それぞれが別々の住宅ローン契約を結び、それぞれの名義で持分を持つ仕組みです。収入合算よりも借入可能額を増やしやすく、住宅ローン控除もそれぞれが受けられるため、共働き世帯にとって一見メリットだらけに見えます。あなたが今、営業担当から「ペアローンがお得ですよ」と勧められて心が動いているなら、その気持ちはとてもよく分かります。私たちも同じように、目の前の数字の魅力に引き寄せられました。

気づかなかった団信の落とし穴

私たちが契約後に気づいた最大の誤算は、団体信用生命保険(団信)の適用範囲でした。ペアローンでは、夫が万一のことがあっても妻の分のローンは団信の対象外となり、返済義務がそのまま残ってしまうのです。「夫に何かあっても住宅ローンはチャラになる」と思い込んでいた私は、この事実を知ったとき、思わず「え、そんな話聞いてない」と営業担当に電話でやや強めに詰め寄ってしまいました。よくよく契約書を読み返すと、実は小さな文字でしっかり説明されていて、契約時の私が舞い上がって読み飛ばしていただけだったという、なんとも情けないオチでした。

ペアローンで注意すべきポイント

  • 片方に万一のことがあっても、もう片方のローンは団信でカバーされない
  • 離婚時にローンの名義と持分の整理が非常に複雑になる
  • どちらかが産休・育休で収入が減った場合、返済負担が急に重くなる
  • 住宅ローン控除は二重に受けられるが、確定申告の手間も二重になる

ペアローンと収入合算の比較

調べ直した結果、ペアローン以外にも収入合算という選択肢があることが分かりました。次の表は、私たちが比較した内容です。

比較項目 ペアローン 収入合算(連帯債務・連帯保証)
契約数 2本(夫婦それぞれ) 1本
住宅ローン控除 夫婦それぞれ受けられる 連帯債務なら双方、連帯保証なら主債務者のみ
団信 それぞれの契約分のみ適用 商品によって夫婦連生団信が選べる場合あり
離婚時の整理 非常に複雑 比較的シンプルだが持分の調整は必要

今から思えば、私たちは「借入額を増やせる」という一点だけを見て、団信や離婚時のリスクまで深く調べていませんでした。もしあなたがこれからペアローンを検討しているなら、目先の借入可能額だけでなく、万一の場合の保障や将来のライフイベントまで含めて、じっくり検討してほしいと心から思います。それは決して神経質すぎることではなく、家族の未来を守るための、とても大切な準備です。

よくある質問

Q1. ペアローンを組んだ後に片方が退職した場合、返済はどうなりますか?

A.それぞれの契約は別なので、退職しても返済義務は残ります。収入減に備えて、あらかじめ生活防衛資金を厚めに準備しておくことが大切です。

Q2. 夫婦連生団信とはどう違うのですか?

A.夫婦連生団信は、収入合算(連帯債務型)の一部の商品で選べる団信で、どちらかに万一のことがあれば残りのローン全額が保障されます。ペアローンとは仕組みが異なるため、事前確認が重要です。

Q3. 離婚した場合、ペアローンはどう整理すればいいですか?

A.持分と債務がそれぞれに残るため、売却して精算するか、どちらかが単独名義に借り換えるなどの対応が必要になります。早めに金融機関や専門家へ相談することをおすすめします。

まとめ

ペアローンは共働き世帯にとって魅力的な選択肢である一方、団信や離婚時のリスクなど、見落としがちな落とし穴も存在します。契約前にしっかり比較検討したあなたなら、きっと後悔のない住まい選びができるはずです。悩む時間を惜しまなかったことは、将来必ず報われます。

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